リフォーム営業会社のデメリット

営業担当が顧客対応をするリフォーム会社のデメリット

顧客の対応は営業が担当するのが当たり前と思われる方も多いでしょうが、
このスタイルのリフォーム会社は当サイトではおすすめしていません。

 

最近では自社で工事をせずに営業のみを行うリフォーム会社が増えていますが、
このようなリフォーム営業会社には多くのデメリットがあります。

 

 

営業担当の歩合給の出どころはリフォーム費用

営業担当がいるのは当たり前と思われるかもしれませんが、営業担当にも基本給や歩合給が発生しております。
その給与の出どころはリフォームを依頼する顧客が支払う料金です。

 

営業担当の給料を決めるのは成約金額

多くのリフォーム会社の営業は販売金額、成約数により評価が決まります。
必ずしも顧客満足度が高い営業が評価されるのではなく、
販売金額が高い営業が良い営業という判断をされ高い給料をもらえます。

 

現場へ顧客の要望が伝わりにくい

営業担当は通常営業として採用されます。
現場経験豊富な元職人が今は営業担当というケースはかなり稀です。
つまり、顧客の要望は
現場経験のない営業に伝えられ、
営業から現場監督に伝えられ、
現場監督から職人に伝えられる。
という伝言ゲームが発生します。
全ての営業さんが的確に現場へ指示だしすることが出来れば良いのですが、
出来上がりを見たらイメージと違ったというケースも多いです。

 

営業がしつこい場合がある

これらの営業はリフォームの成約をすることが自分の生活に直結しているので、
営業の電話や訪問が頻繁に来ることがあります。
たとえ一括見積サイト等で依頼したとしても、1度は営業の電話がかかってくることは知っておいてください。

 

 

当サイトでは自社工事店にリフォームを依頼することをおすすめしています。
現場のことをあまりわかっていない営業担当ではなく、
施工経験豊富な工事のプロが専属で付いてくれれば、
費用の面でも中間マージンが発生しませんし、
その担当が自ら現場管理をしてくれれば、伝言ゲームになることもありません。

 

優良工事店ネットワークには自社工事店のみが所属しており、
ネットワークの審査基準と顧客満足度により評価が決まります。

 

顧客にとって満足度が高い良いリフォームをすることが
多く仕事を受注することにつながるので、対応の良さも保証されています。

 

適正価格で理想的なリフォームをしたい方はまずは資料請求をして、リフォーム会社の選び方を勉強するところから始めてみては如何でしょうか。
優良工事店を探すなら